電動車・民生機器・産業機器で拡大する主要バッテリーデバイス・材料・資源・設備メーカー各社の最新動向をカバー
商品番号 : SMB-74353
出版社 | 産業タイムズ社 |
出版年月 | 2025年3月 |
ページ数 | 348 |
価格タイプ | 税込価格 |
価格 | 19,800円 |
種別 | 英文調査報告書 |
- リチウムイオン電池、全固体電池、ナトリウムイオン電池、リチウム硫黄電池、鉛電池関連メーカーの事業展開を詳説
- グローバル規模で拡大する電動車向けに計画する、蓄電池・自動車メーカーの大規模投資計画を解説
- 最新バッテリー部材や設備の製品・開発動向を詳説
- 高性能化を追求する次世代蓄電池ベンチャーや国内外の大学・研究機関の最新動向
- 欧州規制やインフレ抑制法、レアメタル確保を背景に世界的なトレンドとなるリサイクルの最新トレンドを紹介
発刊趣旨とご購入のご案内
電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車といった電動車をはじめ、モバイル機器(ノートPC、タブレット、スマホなど)、電動工具、エネルギー貯蔵システム、ロボット、ドローンなど様々な用途で普及が進むバッテリー(蓄電池)。その市場規模は最も高性能なリチウムイオン電池(LiB)を中心に20兆円規模に達しており、将来的には50兆円を突破する予測です。牽引しているのは言うまでもなくEVを中心とした車載です。その背景には2050年までに温室効果ガス排出をネットゼロとする、各国の電動車普及に向けた野心的なシナリオがあります。一方、昨今の欧米市場を中心とするEV需要減や、米トランプ大統領就任に伴う環境政策の転換により、翳りが見え始めているのも事実です。ただし、長期的には拡大基調にあるほか、モバイル機器向けやESS向けなども確実にプラスで推移していくことが見込まれており、今後も順調に伸びていくことが予想されます。
現在、中国、欧州、米国そして日本を中心に車載向けLiBの大規模工場の建設計画が進められております。米国では前バイデン政権が法案化した「インフレ抑制法」を契機に、日韓LiBメーカーによる投資が顕著となりました。日本では22年8月に策定した「蓄電池産業戦略」をきっかけに、嘗ての蓄電池強国復権に向けて大きく舵を切りました。同年末には「経済安全保障推進法」に基づく助成金交付制度も決まり、23年度より国内投資が活発化しております。他方、リチウム、ニッケル、コバルトといったレアメタルの確保に向けた取り組みも世界的に本格化しております。インフレ抑制法や欧州規制の成立を契機にリサイクルも活発化しており、欧米や中国では大規模プラントによるサーキュラーエコノミーも実現しつつあります。
LiBはエネルギー密度、出力、サイクル回数などで優れており、蓄電池の主役という位置づけです。蓄電池市場全体の8割に達しており、今後さらに比率を伸ばしていく見込みです。他方、EVの一充電航続距離の延長や充電時間の短縮、安全性や資源の確保といった要求から、全固体LiB、ナトリウムイオン電池、レドックスフロー電池といった次世代蓄電池の普及もスタートしております。うち「ゲームチェンジャー」とされる全固体LiBは、中小型では商用化されているものの、本命とされる車載向けは目前の実用化に向けた最終開発段階にあります。
内容構成
第1章 EV需要が牽引するLiB産業
EV需要が牽引するLiB産業
第2章 急加速するリサイクル
急加速するリサイクル
第3章 車載用LiBの新潮流となるか「LMFP」
車載用LiBの新潮流となるか「LMFP」
第4章 製造プロセスの潮流は「ドライ電極」へ
製造プロセスの潮流は「ドライ電極」へ
第5章 バッテリーメーカー各社の事業戦略
出光興産/AESCジャパン/APB/FDK/エリーパワー/Enpower Japan/カナデビア/CONNEXX SYSTEMS/ジーエス・ユアサ コーポレーション/シャープ/住友電気工業/ソフトバンク/TDK/東芝/トヨタ自動車/トヨタバッテリー/ニチコン/日産自動車/日本ガイシ/日本ケミコン/日本製紙/日本電気硝子/パナソニック エナジー/パワーエックス/ビークルエナジージャパン/プライム プラネット エナジー&ソリューションズ/ブルーエナジー/古河電池/本田技研工業/マクセル/村田製作所/リチウムエナジージャパン/LG Energy Solution/Samsung SDI/SK ON/BAK Battery/BYD/China Aviation Lithium Battery/CATL/EVEnergy/Gotion High-tech/HiNa Battery Technology/SVOLT Energy Technology/Tianjin Lishen Battery/YinLong Energy/Foxconn Technology Group/GUS Technology/ProLogium Technology/Vingroup/24M Technologies/A123 Systems/Amprius Technologies/Appear/Charge CCCV/Enovix/ESS/Forge Battery/Form Energy/General Motors/NanoGraf/Nanotech Energy/NDB/Our Next Energy/QuantumScape/SES AI/Sila Nanotechnologies/Solid Power/Tesla/ElevenEs/Faradion/Foresee Power/Freyr Battery/Ilika/LeydenJar Technologies/Mercedes Benz/Morrow Batteries/Northvolt/Schmid Group/SOLiTHOR/Tiamat Energy/Verkor/Volkswagen/Brighsun New Energy
第6章 バッテリー材料・資源メーカー各社の事業戦略
バッテリー材料・資源メーカー各社の事業戦略
旭化成/UBE/オハラ/関東電化工業/クレハ/JX金属/住友化学/住友金属鉱山/太平洋セメント/ダブル・スコープ/帝人/東レ/戸田工業/豊通リチウム/日亜化学工業/日本金属/日本触媒/日本ゼオン/三井金属鉱業/三菱鉛筆/三菱ケミカルグループ/レゾナック/COSMO AM&T/EcoPro BM/POSCO Future M/BTR New Energy Materials/Guangzhou Tinci Materials Technology/Kanghui New Material Technology/Shanghai Energy New Materials Technology /Shanghai Shanshan Technology/Shenzhen Capchem Technology/Shenzhen Senior Technology Material/Zhangjiagang Guotai Huarong New Chemical Materials/Zhejiang Huayou Recycling Technology/Ampcera/Redwood Materials/BASF/Lanxess/Nexeon/Rio Tinto/Umicore
第7章 バッテリー設備関連メーカー各社の事業戦略
バッテリー設備関連メーカー各社の事業戦略
エムテックスマート/片岡製作所/倉敷紡績/芝浦機械/大亜真空/中外炉工業/月島機械/テクノスマート/東海高熱工業/東レエンジニアリング/日本製鋼所/ヒラノテクシード/プライミクス/古河電気工業/堀場製作所/リコー/CIS/DA Technology/mPLUS/People and Technology/Fujian Nebula Electronics/Guangdong Lyric Robot Automation/Guangdong Zhongda Intelligent Technology/Jiangmen Kanhoo Industry/NAURA Technology Group/Shenzhen Yinghe Technology/Wuxi Lead Intelligent Equipment/Zhejiang Hangke Technology/Forge Nano/Eirich
第8章 次世代バッテリーの研究開発動向
次世代バッテリーの研究開発動向
大阪公立大学/産業技術総合研究所/東京科学大学/東京大学/東京理科大学/東北大学/豊橋技術科学大学/兵庫県立大学/物質・材料研究機構/北陸先端科学技術大学院大学/北海道大学/横浜国立大学/早稲田大学/Johns Hopkins University/Rice University/Flinders University/Monash University
株式会社産業タイムズ社は電子デバイス産業新聞(旧:半導体産業新聞)や工場計画情報などの業界新聞発行に加え、半導体工場ハンドブックや半導体産業計画総覧などの専門書籍を出版しています。
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