出版:株式会社ネオテクノロジー 出版年月:2022年6月
モータ用インバータの通信制御
ページ数 | NA |
税込価格 | 198,000円 |
税抜価格 | 180,000円 |
種別 | 日本語調査報告書(オンラインアクセス) |
ネオテクノロジー「モータ用インバータの通信制御」はインバータの分散化・スマート化の実現につながる技術の一つ、通信制御技術に注目し、集中制御や自律制御、インバータ内部での通信制御などの要素技術のほか、光通信を含む無線通信関連特許情報を提供します。
当レポートはネオテクノロジーのダイナミックマップシリーズに属するレポートです。ダイナミックマップはオンライン上で関連特許情報を提供し、検索・閲覧可能も可能なオンラインデータベースです。詳細はこちらをご参照ください。
当レポートについて
スマートインバータと呼ばれる次世代電力変換装置は、管理システムと双方向通信を行うことで、再生可能エネルギー導入量の増大による電力系統の安定化及び電力品質向上と同時に電力会社との協調を実現しています。また、インバータをネットワーク化して通信制御することによって、モータ情報のモニタリングや装置全体の稼働状況の一元管理が可能となったり、省配線化によるコストダウンやトラブル予測による予防保全にも寄与します。この先、インバータが分散化、スマート化していくためには、「通信制御の技術」が重要になります。
本書は、集中制御や自律制御、インバータ内部での通信制御などの要素技術のほか、光通信を含む無線通信に関する最近の特許情報を、技術と企業の動向探りとして調査しました。
■本書
本書では、モータ用インバータが1)管理システム、2)他のインバータ、3)電力変換システム内、4)インバータ内の機能ブロック等と通信を行う、その形態に注目して特許情報を調査しました。また、通信手段に無線通信を使用している技術は、上記形態に関する技術分類とは別に取り上げました。
【調査対象とした技術】
集中制御や自律制御、インバータ内部での通信制御などの要素技術のほか、光通信を含む無線通信に関する技術を取り上げました。通信に特徴が無いものは対象外です。また、インバータに通信機能の特徴が無く、インバータ外の通信に関する発明(たとえば、通信機能を持ったセンサの発明など)は対象外としています。
【調査対象とした期間】
2022年2月15日時点で権利が生きている登録特許と、特許庁係属中の国内公開特許を対象としました。なお実用新案は除きました。
644件を調査、250件を抽出し、7つの技術分類に整理しました。
目次/技術分類
【技術分類】
- 管理システムと通信する
集中制御など、インバータがネットワークを介して外部の管理システムと通信する技術
- インバータ間で通信する
複数のインバータ同士がネットワークを介して相互に通信する技術
- 電力変換システム内で通信する
インバータが電力変換システムの内部でモータ、センサ、コンバータ、制御装置などと通信する技術
- インバータ内で通信する
インバータの内部に着目し、コントロールやゲートドライバなどの制御ブロックが相互に通信する技術
- 無線通信
インバータが無線通信方式により制御情報を通信する技術(光通信含む)
- その他
遠隔操作(インバータがが部の外部の端末や装置と通信する)技術や、ノイズの影響による誤作動防止に関する技術など、上記分類に属さない特許情報
- 参考情報
上記分類には該当しないが、ノイズとして排除するより技術的に参考例として収録しておきたい特許情報