藻類による炭酸ガスの吸収・利用

「2050年カーボンニュートラル」に向けて、様々な企業が、温暖化ガス低減と経済的成長を両立させる「グリーン成長」のビジネスチャンスを狙っています。その具体的な技術や企業の取り組みは、特許情報に現れます。ネオテクノロジーは、カーボンニュートラルの主要課題である二酸化炭素の吸収・利用・貯留に着目し、各種特許レポートを発刊しています。最新刊【藻類による炭酸ガスの吸収・利用】が発刊になりました。

「藻類 & 炭酸ガス」の特許出願は少ない

藻類を培養するためには、藻類が光合成するための二酸化炭素と光が必要です。ここでは、排ガス中の二酸化炭素を回収・貯蔵・再利用することにより、排出量と固定量をバランスさせるカーボンニュートラルの考えのもとに、二酸化炭素の再利用・固定する方法の一つとして藻類の培養を利用する特許情報を取り上げることとし、藻類を培養するための装置は対象外としました。特許検索を行ってみると、藻類に関する特許情報、炭酸ガス（特許上では炭酸ガスと記載する場合もあるため）に関する特許情報はそれぞれ件数があるのですが、「藻類 ＆ 炭酸ガス」の特許出願はかなり少ないことが分かりました。

具体的には、発行日遡及10年間の公開特許情報622件を母集団とし、さらに、技術者の目で【藻類による炭酸ガスの吸収・利用】に該当する特許情報を抽出した件数は201件でした。

海外からの出願が３割、日本国内はさまざまな業種が関わる

抽出した国内公開特許情報201件の出願人を集計したのが下のグラフです。まず、全体の約３割が海外の企業や大学による出願であることが特徴です。カーボンニュートラルに向けて世界中で活発な研究が行われていることが伺えます。一方で、日本国内の出願人は、特定企業が突出していることはなく、さまざまな業種から出願されていることも特徴です。

日本国内の業種別の出願人は下記の通りです。化学、エネルギー、バイオ、プラント、食品、建設、ガラス・土石製品、輸送用機器などからの出願があります。

※業種区分は、証券コードを参考とし、ネオテクノロジーにて一部追加しました。

化学

パナック、旭化成、花王、カネカ、有沢製作所、昭和電工、大陽日酸、東京応化工業、日東紡績、日本精化、日本曹達、富士フイルム

エネルギー

ＪＸ日鉱日石エネルギー、電力中央研究所、住友共同電力、電源開発、東京電力ホールディングス、東京電力

バイオ

セラバリューズ、フラウス、ユーグレナ、筑波バイオテック研究所

プラント

ＩＨＩ、ＩＨＩプラントエンジニアリング、神鋼環境ソリューション、日立プラントテクノロジー

食品

雪国まいたけ、大新、日鰻

建設

フジタ、ユタカ建設、熊谷組、清水建設、大和ハウス工業、中田建設

ガラス・土石製品

住友大阪セメント、太平洋セメント、日本板硝子

輸送用機器

デンソー、トヨタ車体研究所、本田技研工業

大学・研究機関

創価大学、中央大学、幾徳学園、四国大学、東京薬科大学、大阪市立大学、群馬大学、山口大学、神戸大学、東京工業大学、東京農工大学、東北大学、北海道大学、科学技術振興機構、産業技術総合研究所、農業・食品産業技術総合研究機構、理化学研究所

海外企業

＜出願人多数のため省略＞

遺伝子組み換え体等の新規藻類から、微生物の応用へ

【藻類による炭酸ガスの吸収・利用】で用いられる藻類は微細藻類が多く、遺伝子組み換え体等の新規藻類も見られました。今後はCO₂を炭素源として生育する微生物の応用も考えられます。藻類と異なり、微生物は光を必要としない微生物も存在するそうです。新しいバイオプロセスによるCCU（Carbon Capture and Utilization）技術によって、二酸化炭素CO₂排出量削減、低炭素および炭素循環型社会の実現に近づいていくでしょう。